戦略コンサルタント／全社改革・実行支援・経営者伴走／大手金融系コンサルファーム
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募集要項
- ポジション
- 東 京：戦略コンサルタント_全社改革・実行支援・経営者伴走／MS1-1
- 必要な経験・能力
- 【必須】
＜ 共通 ＞
・中堅企業の企業変革、戦略コンサルティングに強い関心と意欲をお持ちで、それを通じた日本企業の成長を支援したいという想いをお持ちの方
・一定以上の論理的思考やPCスキルをお持ちの方（パワーポイント、エクセル 等）
＜ プロジェクトリーダー層 ＞
・職務経歴5年以上
・以下いずれかの経験
－コンサルティングファーム（戦略系、総合系）でのプロジェクトリーダーとしてのコンサルティング経験（2年以上）
－大手事業会社（業界内上位企業）で、経営企画、事業企画、子会社経営業務に2年以上携わり、全社・経営の観点から組織運営を行った経験をお持ちの方（メーカー、インフラ、金融、商社等 優遇）
・社内外と協働し円滑なコミュニケーションを図りつつ、強い目的達成意欲を持って業務を進められる方（プロジェクトマネジメント経験をお持ちの方）
・企画業務を通じて、社内外の経営者と対峙したご経験、社内外とのステークホルダーと能動的に携わったご経験
＜ プロジェクトメンバー層 ＞
・職務経歴3年以上
・以下いずれかの経験
－コンサルティングファーム（戦略系、総合系）でのプロジェクトメンバーとしてのコンサルティング経験
－大手事業会社における経営企画・事業企画、新規事業創造・製品開発のご経験、またはマーケティング領域のご経験
・クライアント企業の変革、我が国企業の競争力向上を実現するために、経営戦略コンサルタントとして成長したい強い意思をお持ちであること
・社内外と協働し、円滑なコミュニケーションをはかりつつ、強い目的達成意欲を持って業務を進められる方
【歓迎・求める人材像】
＜ 共通 ＞
・分析力、論理的思考力、積極性、コミュニケーション能力に特に秀でた方、知的好奇心が旺盛な方
・お客さま志向、現場志向で行動できる方
・Uターン、Iターン転職大歓迎
＜ プロジェクトリーダー層 ＞
・コンサルティングファームにおける営業・受注活動、戦略コンサルティング業務でのプロジェクトリーダー、プロジェクトマネジメントのご経験
・即戦力として、コンサルティング営業活動ができ、獲得したプロジェクトのマネジメントを行い、メンバー層の育成が出来る人材
・プロジェクトメンバーの指導・育成、個々のタスク設計・付与を行い、プロジェクト品質を高める能力をお持ちの方
・大手事業会社の企画業務経験で培われた能力に基づいて、早期にコンサル業務に習熟し、早期のリーダーへの昇格が見込める方
＜ プロジェクトメンバー層 ＞
・コンサルタントとして、プロジェクトリーダーを支え、サブリーダー。プロジェクトメンバーとしてデリバリーの中核を担える力をお持ちの方
・志望動機、ご自身の目指すべき将来像を自身の言葉でしっかりと伝えることができる方
・大手企業における経営企画・管理業務、事業企画、新規事業開発・製品企画/開発業務、知財戦略・技術経営業務に関するご経験
・事業会社における収益改善・事業再構築（関連会社含む）の経験を有する方
- 勤務地
- 東京都
- 勤務時間
- 09：00 ～ 17：30
◆コンサルタントのテレワーク状況について
積極的にテレワークを推進しており、在宅やその他場所での勤務も可能です（必要に応じて要出社、クライアント訪問のための外出あり）
- 休日・休暇
- 完全週休2日制（土・日）、祝日
慶弔休暇、功労休暇、積立休暇、看護・介護休暇、短縮時間勤務等、多様な勤務形態を整備
無給（生理休暇）
- 年間休日
- 120日
- 想定年収
- 581万円～2,000万円
- 想定月収
- 48.41万円 ～ 166.66万円
- 給与条件
- 賞与 年２回
①時間外勤務手当
実績に応じ、翌月支給（割増賃金率等は４．を参照）
②通勤交通費
公共交通機関によって、もっとも合理的な経路で住居・勤務地間を往復する場合の
実費を支給。ただし、月あたり２４，０００円を上限とする
③家賃補助または住居手当（対象者のみ）
・家賃補助
非管理監督者（※研究員・コンサルタントは下記資格・年収等の範囲）の賃貸居住
者を対象に月額家賃から１万５千円を差し引いた額を支給。
但し下記の限度額範囲内とする
世帯主： ５万円 準世帯主： ４万円
（注）世帯主 ：同居する税法上の扶養家族を有する者 準世帯主：同居する税法上の扶養家族を有しないが、独立した生計を営んでいる者
・住居手当
家賃補助の対象とならない非管理監督者（※研究員・コンサルタントは下記資格・年収等の範囲）を対象に、住居関連費用の補助を目的とし、住居手当を一律月額2万円支給する
※研究員は、研究職（政策研究）の標準年収７，２３６，７６０円以下の年収選択者、および準研究員。研究職（調査）の３級、２級が該当
※コンサルタントは、コンサルタント（ＣＳ４ 以下）、アソシエイト、ビジネスアナ
リストが該当
④在宅勤務手当
会社が必要と判断した場合、在宅勤務手当を支給する。光熱費・通信費、その他執務環境
整備費用の補助を目的とし、これらに要する一般的な費用を総合的に考慮して会社が支
企業・事務所情報
- 事業内容
- 大手金融グループのコンサルファーム
・コンサルティング事業 ・政策研究事業 ・国際事業
・人材開発事業 ・会員事業 ・マクロ経済調査
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